舟状骨（しゅうじょうこつ）は、親指のつけ根にある骨です。手の関節にある８つの手根骨（しゅこんこつ）の１つで、手根骨（しゅこんこつ）の中でも重要な役割を果たしています。

下のイラストの「舟」と書いてある部分が、舟状骨（しゅうじょうこつ）です。船底のように曲がった形をしているため、舟状骨（しゅうじょうこつ）と呼ばれています。

下のイラストから分かるように、舟状骨（しゅうじょうこつ）は４５度ほど傾斜して存在しています。元々曲がっているため、舟状骨（しゅうじょうこつ）を骨折しても、通常のＸＰ（レントゲン）では発見しにくいと言われています。このため、医師がＸＰ（レントゲン）で診断しても骨折を見逃してしまうことがあります。

舟状骨（しゅうじょうこつ）の骨折を確実に発見するためには、ＣＴ（スキャン）が有効です。親指の付け根が痛む場合は、ＸＰ（レントゲン）ではなくＣＴ（スキャン）によって診断してもらいましょう。

また、骨の血行状態を知るにはＭＲＩ（エムアールアイ）が有効です。舟状骨（しゅうじょうこつ）を骨折している疑いがある場合は、医師にＭＲＩ検査が可能かどうか確認してみましょう。早期にＭＲＩを撮影しておけば、後遺障害の申請の際に有用な資料となることがあります。

（１）症状

舟状骨（しゅうじょうこつ）を骨折すると、手の関節を動かすたびに痛みを感じます。手のひらの親指付近を押した場合にも、痛みが生じます。

手首の近くの骨折であるため、握力も低下します。重い物を運ぶことができなくなり、ドアを開けるたびに痛みを感じることがあります。

ただし、耐えられないほどの激痛ではありません。被害者自身が弱い痛みしか感じていないため、「気のせいかもしれない」と考えて、医師に痛みを伝えないことがあります。医師に痛みをうったえても、「軽い痛みなのでしばらく様子を見ましょう」と言われて、骨折が放置されることがあります。

このように、骨折が見逃されてしまうケースは珍しくありません。このようなケースでは、数ヶ月が経っても痛みがおさまらないことが判明した後になって、ようやく手外科の専門医を紹介されて骨折が発覚する、という流れになります。

骨折を発見するまでに数ヶ月もかかってしまうと、後遺障害の申請の際に不利になるおそれがあります。「本当に交通事故によって骨折したのか」という点を疑われてしまうからです。

「事故の後に転んで手首をぶつけたのではないか」「病院で無理なリハビリを行ったせいで骨折したのではないか」など、様々な憶測が飛び交ってしまいます。

「交通事故によって骨折した」ということを立証することができなければ、損害賠償金を請求することはできません。これを「因果関係」と言います。骨折を発見するまでに数ヶ月もかかってしまうと、因果関係の立証が難しくなります。

このようなリスクを避けるためにも、交通事故に遭った場合は、できる限り早期に専門医を受診することが重要です。手のひらに痛みを感じている場合は、早期に専門医を訪れてＣＴ（スキャン）やＭＲＩによって診断してもらいましょう。

軽い痛みであっても、親指の付け根に痛みが生じている場合は、舟状骨（しゅうじょうこつ）を骨折している可能性があります。交通事故の後に、親指の周囲から手首にかけて痛みを感じている場合は、できる限り早期に専門医を受診しましょう。

（２）治療

舟状骨（しゅうじょうこつ）を骨折した場合、事故の直後に手術が実施されることがあります。手術を受けた場合は、手術からおよそ６ヶ月ほど経つと症状固定となります。

症状固定となった段階で骨折部に痛みが残ってる場合は、後遺障害等級１４級９号となる可能性があります。

手術を行わない場合は、ギプス固定によって保存療法が行われます。保存療法とは「手術などを行わず、リハビリなどによって治療をする」という方法です。

ギプス固定の期間は、およそ６～１０週間です。長期間であるため、手関節の装具をつけることもあります。

保存療法を行っても、骨片のずれが完全には治らない場合があります。このような場合は、医師から「手術を行いますか」と提案されることがあります。

医師から手術を提案された場合は、慎重に検討しなければいけません。手術を受けるかどうかによって、後遺障害の等級が左右され、ひいては損害賠償金の金額も大きく変わるからです。

個別の症状によって異なりますが、手術を行わない場合は、後遺障害等級１２級に認定される可能性があります。一方で、手術を行った場合は、後遺障害１４級に認定されるか、非該当となる可能性が高くなります。

後遺障害等級が１２級か１４級かによって、損害賠償金は大きく異なります。個別事案によって金額は異なりますが、弁護士が交渉した場合は、後遺障害等級１４級のケースではおよそ２５０万～３００万円程度、１２級であればおよそ５００万～１，０００万円程度の賠償金額となる可能性があります。

つまり、手術を行わずに早期に症状固定とした方が、損害賠償金が高くなる可能性があります。もちろん損害賠償金が高くなるかどうかは具体的ケースによって異なりますので、全ての方が手術を行わない方が良いというわけではありません。

手術を行うかどうかは、重要な問題です。主治医と十分にご相談したうえで、慎重に決定してください。

主治医と相談しても決断できないとお悩みの方は、いつでも当事務所にご相談ください。当事務所では、治療中の方からのご相談も承っております。弁護士が個別の症状をお聞き取りしたうえで、法律的な観点からアドバイスを行います。

手術を行うべきかどうかは、被害者の症状によって異なります。お悩みの方は、主治医や弁護士と十分にご相談したうえで、慎重に判断しましょう。